会社概要

代表挨拶

吉田商会は、機械工具・工作機械および工業製品の総合商社として、90年に亘りお客様のニーズに誠実にお応えしてまいりました。今では首都圏を中心に東北・中部・東海地方、海外も含め1000社以上におよぶお客様と、800社以上の機械メーカー・商社との間に立ち、迅速・円滑な商品流通と技術情報の交換に日夜奮闘しております。ハイテク革命の進行する現代社会においても、生産と技術革新の基幹部分には機械工業の不変の原則が働いています。すなわち生産現場が真に必要としているものは何か、どうすれば生産性を高められるか、ということです。そのためには一販売者の立場に安住することなく、自ら新しいものを開発・製造し、お客様に活用していただくことも、私どもの存在意義のひとつと信じます。浅学を顧みずあえて大望に望む私どもに厳しく御叱責、また御指導賜ればこれにまさる喜びはございません。今後とも何とぞよろしくお引き立てのほどお願い申し上げます。

代表取締役社長　吉田　秋騎

商号	株式会社吉田商会 YOSHDA SHOKAI LTD.
創業	1930年4月
会社創立	1972年12月
本社・東京営業部	〒174-0053　東京都板橋区清水町46-5 TEL（03）3962-6341（代） FAX（03）3964-8980
埼玉営業部	〒350-0822　埼玉県川越市大字山田823-1 TEL（049）237-6761（代） FAX（049）229-2501
栃木事業所（機械製造部・栃木営業部・栃木工場）	〒321-0504　栃木県那須烏山市下川井357 TEL（0287）88-9841（代） FAX（0287）88-9844
役員	代表取締役社長吉田秋騎専務取締役吉田深穂常務取締役吉田稲生取締役営業部長若林睦和
資本金	5000万円
営業内容	工作機械・工具及び伝導装置の販売工作機械の製造自動車金属部品の製造及び販売建築工事の請負、設計、施工及び監理古物営業法に基づく古物商その他造
取引銀行	きらぼし銀行　板橋本町支店商工中金　池袋支店みずほ銀行　板橋支店三井住友銀行　ときわ台支店三菱ＵＦＪ銀行　新板橋支店（５０音順）
保有免許等	・一般建設業許可許可番号：東京都知事許可 (般-1) 第142892号有効期限：令和2年2月9日～令和7年2月8日建設業の種類：「建築工事業」「大工工事業」「屋根工事業」「内装仕上工事業」「タイル・れんが・ブロック工事業」「機械器具設置工事業」・古物商許可平成28年10月28日許可許可番号：第431080034586号・毒物劇物一般販売業登録登録番号：30板保生医や第49号有効期間：令和6年8月20日から令和12年8月19日まで

沿革

1930年4月旧東京市城東区亀戸町（現東京都江東区）において、故吉田三郎に依り吉田商店を創立、工業諸製品の販売を始める。
1944年3月太平洋戦争の激化と経済統制等により営業活動が不可能となり休業。
1946年10月東京都板橋区（現在本社所在地）にて営業活動を再開した。
1962年7月有限会社吉田商会（出資金200万円）を設立、吉田やすが初代代表取締役に就任、東京城北地区における棋界の地歩を固めた。
1966年4月埼玉県入間郡上福岡町に、上福岡支店を開設した。（翌年4月、大井町亀久保に店舗移転、その後1976年7月、武蔵野に移転。）
1967年6月代表取締役に荒山喜八郎が就任した。
1972年11月本社新社屋落成。
1972年12月株式会社吉田商会（資本金800万円）に改組した。
1974年6月ステンレス油圧パンチ等オリジナル商品を開発。
1979年11月専用機、冶具等の独自製作のため機械加工、組立工場を新設した。
1980年4月埼玉県加須市に、加須支店を開設した。
1984年11月工場を埼玉県戸田市に移転。
1984年10月荒山喜八郎代表取締役社長退任し、会長に就任。代表取締役社長に専務取締役吉田輝衛が就任。
1984年12月加須支店、久下に移転。
1990年4月工場を栃木県南那須町（現那須烏山市）に移転。（マシニングセンター・NC施盤・CADシステム・三次元測定器その他）
1991年6月資本金2000万円に増資した。
2000年8月自動車部品製造を開始。
2002年1月那須第2工場を建設。
2005年8月吉田輝衛が代表取締役社長を退任し、取締役会長に就任。代表取締役社長に専務取締役吉田利夫が就任した。
2008年8月埼玉県川越市に、埼玉支店を開設し、上福岡・加須支店を統合した。
2009年8月吉田秋騎が代表取締役社長に就任した。
2015年2月栃木事業所量産課でISO9001の認証を受けた。
東京都知事より一般建設業の許可を受けた。
2016年10月古物商許可証（第431080034586号埼玉県公安委員会）を取得した。
2019年12月栃木事業所量産課のISO9001認証の契約を解除した。
2020年7月特定計量器販売事業届出書を各都道府県知事に届け出た。
2020年8月栃木事業所量産課を閉鎖した。
2024年6月資本金5000万円に増資した。